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有機物磁気熱分解エネルギー変換装置

次世代型磁気のパワーで
ゴミ(有機物)を1/300に減容処理

有機物磁気熱分解エネルギー変換装置

有機物磁気熱分解エネルギー変換装置は有機物資源の有効活用で環境を守りながらゴミ処理の経費を節約できます。
国が認定したCO2、ダイオキシンの環境基準をクリアし、温室効果ガスの削減も実現しました。
また、燃料を必要としない自立発電設備を加えることにより電気代を削減できます。

有機物磁気熱分解エネルギー変換装置の原理

有機物磁気熱分解エネルギー変換装置の原理 有機物磁気熱分解エネルギー変換装置全体図
  1. 外気を遮断した分解室内の温度が温まり、排気移動により減圧状態となります。
  2. この減圧状態において一定の温度以下で装置内に外部から空気が流入します。
  3. 流入する空気は強力な磁気発生装置内の磁場を通過し、マイナスイオンとなります。
  4. マイナスイオンは分解室内温度400℃前後でプラズマ*状態となり、流入した希薄な空気中の酸素が反応し、ラジカル*化します。
  5. マイナスイオンが分解機内に投入された有機物の炭素(C)分子と反応し、接触面で激しい熱分解反応が起こり、燃料(重油や電気)がなくても熱源を持続させ、有機物を酸化分解します。燃やす処理をしていません。
  6. 同時にこのマイナスイオンの作用により有害な物質とも反応し、残渣物の炭素を含まない無機質パウダーは無害化されます。有機物(ゴミ等)から1/300の量に減容し、そのまま自然に還すことができる安定した物質になります。
  7. 二酸化炭素(CO2)やダイオキシン等を含む排気ガスはリアクターで処理し、環境基準値内で排出されます。
  8. 熱源からスターリングエンジン(1kW)による発電が可能で最大3台(3kW)まで設置ができ、発電した電気を転用することもできます。

*[プラズマ]気体を構成する分子が電離した状態であり、正の電荷をもつイオンと負の電荷をもつ電子とに分かれて自由に飛び回っている状態。

*[ラジカル]通常原子や分子の外周は2個対の電子で安定した状態を保っている。この電子が不対状態になることを言い、他の原子や分子から電子を奪い取り安定しようと活発な反応を示す状態。

有機物磁気熱分解装置の主な特徴

  • 磁気と装置内の熱源のみで有機物を分解・減容します。
  • 24時間365日稼働で定期的に有機物資源を投入するだけで化石燃料問題を大幅に軽減します。
  • 二酸化炭素やダイオキシン類の排出を抑え、環境基準をクリアしています。
  • 投入分解する有害物質を含まない有機物は減容され、無害な無機質パウダーとなり、土(自然)に還すことができます。
  • 温度変化が少なく低温分解するので、高い耐久性を持ち、安心です。
  • 分解は装置内の温度により自動制御し、投入扉の開閉はスイッチを押すだけの簡単な操作方法です。
  • 屋内設置が可能です。
  • 熱源はスターリングエンジンによる 発電 ・熱 利用が可能です。

スターリングエンジンは熱を加えることにより、発電を行います。スターリングエンジンに電気を注入すると安定的な冷却機能があるため、発電とともに冷却[-196℃まで自由に設定]にも活用の幅は広がります。

熱分解と焼却の比較

助成金対象製品

有機物磁気熱分解装置は、国が認定した環境基準をクリアした唯一の分解装置です

処理方法熱分解焼却
処理エネルギー磁力重油等
排ガス・残渣物無機質パウダー水蒸気ダイオキシン・CO2
運転費用低コスト高コスト
廃棄物の分類[投入時の分別]不要必要
減容率1/100〜1/3001/40〜1/50
法令熱分解焼却
熱分解炉関連法令不要-
焼却炉関連法令焼却ではないので許認可が不要
※但し条例のある地域は当該部所に確認すること
届出及び義務と提出項目
焼却炉関連法大気汚染防止法-
  • 設置着手の60日前
  • 設置後年2回のばい煙測定
    [費用20万×2回=40万円]
  • 都道府県知事に届出
  • 設置着手の60日前
規模/使用状況/燃料/
ばい煙濃度/処理能力
ダイオキシン類特別設置法-
  • 設置後年1回以上ダイオキシン類測定
  • 都道府県知事に届出
届け出が不要な焼却炉/
届け出が必要な焼却炉/
排ガス基準値
廃棄物の処理及び
清掃に関する施工規制
-
  • 焼却炉の大小に関わらず全ての償却炉
  • 都道府県知事に届出
一般廃棄物を焼却する焼却設備の構造
消防法-
  • 設置の7日前までに消防署に提出
火気設備使用届け

対象有機物資源

事業系
乾燥食品残渣・乾燥家畜糞・ダンボール・紙類・建築廃材
木材系
間伐材・被災木材・乾燥剪定材・枯れ木・おがくず など
農業系
み殻・稲・麦わら・農業用ポリエチレン類
農業系
ペットボトル・ビニール・プラスチック類・化学繊維・紙おむつ・太陽光パネル など

導入までの主な流れ

  1. お客様と面談させていただき、必要事項のヒアリングを行います。
  2. 現地調査し、概算見積を作成させていただきます。
  3. 見積の承認後、売買契約の締結となります。
  4. 設置の設計を行い、図面などを作成します。
  5. スケジュールを確認後、運搬・設置工事を行います。
  6. 工事完了後、稼働運転を行い、検収後に完納となります。
  • 設置後、他からの持ち込み廃棄物処理は違法となりますのでご注意下さい。
  • 本装置の改造は違法となる場合が有りますので、当社への問い合わせなしに改造しないで下さい。

応用事例

病院の医療廃棄物処理
感染性廃棄物(脱脂綿・手袋・手術衣 など)でも 熱源 で8時間以上処理されることにより、菌は死滅、無害化されます。医療廃棄物の処理コストが大きく削減できます。
離島のゴミ処理
漂着ゴミや処理設備のメンテナンス費用、または海上輸送コストなどの問題を抱える埋立地を確保できない小規模の自治体や離島などの場所で環境を守りながらもゴミを大幅に減容できます。
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